■花粉症
(かふんしょう、hay fever / pollen allergy / pollen disease, 医 pollinosis または pollenosis )とはI型アレルギー(いちがた−)に分類される疾患の一つであり、植物の花粉が、鼻や目などの粘膜に接触することによって引き起こされる発作性反復性のくしゃみ、鼻水、鼻詰まり、目のかゆみなどの一連の症状が特徴的な症候群のことである。枯草熱(こそうねつ)ともいわれる。

そうした症状のうち、くしゃみ、鼻水、鼻づまりなどはアレルギー性鼻炎(鼻アレルギー)の症状であり、花粉の飛散期に一致して症状がおこるため、季節性アレルギー性鼻炎(対:通年性アレルギー性鼻炎)に分類され、その代表的なものとなっている。目のかゆみや流涙などはアレルギー性結膜炎の症状であり、鼻炎同様に季節性アレルギー性結膜炎に分類される。

広義には花粉によるアレルギー症状すべてをさすこともあるが、一般的には上記のように鼻および目症状を主訴とするものを指す。狭義では鼻症状のみを指し、目症状は結膜花粉症(または花粉性結膜炎)と呼ぶこともある。皮膚症状であれば花粉症皮膚炎(または花粉皮膚炎)、喘息であれば花粉喘息などと呼ぶことが多い。

現在の日本ではスギ花粉によるものが大多数であり、単に花粉症といった場合、スギ花粉症のことを指していることが多い。



日本においては、1960年代に次々と報告されたブタクサ、カモガヤ、スギ、ヨモギなどによるものが花粉症の始まりである。しかし、その正確な出現時期は判っていない。

たとえばスギ花粉症の発見者である斎藤洋三(当時は東京医科歯科大学所属)は、1963年に鼻や目にアレルギー症状を呈する患者を多く診察したのが花粉症に気づくきっかけとなったというが、過去の記録を調べ、毎年同時期に患者が急増することを確認している。また、1989年に65歳以上の耳鼻咽喉科医師に対してアンケートを行った結果、初めてスギ花粉症と思われる患者に接したのは1945年以前であるとの回答が4.7%あったなど、総合的にみてスギ花粉症の「発見」以前に患者に接していた医師は回答者の4分の1に達したとの調査がある。さらに、高齢の患者を調べたところ、戦前の1940年以前に発症したとみられる患者もいた。

1935年、1939年に空中花粉の測定が行われ、空中花粉数は少なくないが花粉症の原因となる花粉はきわめて少ないと報告された。戦後、進駐軍の軍医により調査がなされ、気候風土などの関係により、日本でのブタクサおよびイネ科の花粉はアレルゲンとして重要ではないと結論した報告が1948年になされた。これらにより、日本における花粉症の研究および患者の発見・報告等が遅れたという指摘がある(ちなみに、1939年の米国帰国者の症例報告では、当地において「バラヒーバー」と診断されたと記録されている。前述の「バラ熱」のことである)。

1960年後半からおよそ10年は帰化植物であるブタクサによる花粉症が多かったが、1970年代中頃からスギ花粉症患者が急増した。特に関東地方共通のできごととして1976年に第1回目の大飛散があり、その後1979年、1982年にもスギ花粉の大量飛散と患者の大量発症があり、全国的ではないにしろ、ほぼこの時期に社会問題として認知されるに至った。

原則的に自然治癒は期待できないため、毎年のように患者数は累積し、現在では花粉症といえばスギ花粉症のことだと思われるほどになっている。花粉症のうちのおよそ80%はスギ花粉症といわれ、新たな国民病とも呼ばれる。

なお、本邦初の花粉症の報告は、1960年の荒木によるブタクサ花粉症であり、次いで1964年の杉田・降矢によるカモガヤ花粉症、堀口・斎藤によるスギ花粉症、1965年の寺尾・信太によるイネ科花粉症、佐藤によるイタリアンライグラス(ネズミムギ)花粉症、1967年の我妻によるヨモギ花粉症などの順である(報告年は文献により多少異なるが、初例報告か完成度を高めた研究報告かなど、取りまとめる際の観点の違いによると思われる)。

2003年12月現在までに報告されている花粉症(花粉喘息等も含む)は、一般的なものや職業性の特殊なものを含めて61種類となっている(1998年2月現在で80種類との説もある)。



現在、国民の1.5割以上が花粉症であるといわれ、近年では2割との数字もよくみかける。だが、大規模な疫学調査は実際には行われておらず、その実態は推測によるしかない。

1994年の花粉症を含めたアレルギー性鼻炎の調査によれば、その患者はおよそ1800〜2300万人と推定された。1998年の推計では、花粉症患者は人口の16%程度とされており、現在ではさらに増えていることが考えられる。

信頼性に問題があるため、あくまでも参考値ではあるが、2005年末〜2006年にかけて行われた首都圏8都県市によるアンケートでは、花粉症と診断されている人が21%、自覚症状からそう思うという人が19%、すなわち花粉症患者は40%という数値が出されている。また、民間企業によるアンケートでは、16歳未満の3割が花粉症と考えられるという。

その他、病院への受診者の推移などから、1970年代に患者数は3〜4倍に増加したとの報告や、最近10年で患者数が倍増したなど、さまざまなデータがある。しかし、1990年代以降の患者数の増加は顕著ではなく、今後もそう急激な増加はないだろうと考えられている。

使われる医療費は、1994年の推計では年間1200〜1500億円とされた。1998年の調査では、有病率10%とした場合の年間医療費が2860億円、労働損失が年間650億円と推定された。

なお、民間調査機関の試算によれば、患者が花粉症グッズなどの対策に用いる費用(俗に花粉症特需といわれる)は639億円にのぼるが、シーズン中の外出などを控えるために、1〜3月の個人消費が7549億円減少するという(ただし、これはスギ花粉の大飛散があった2005年の場合である)。



〜ウィキペディアより引用〜
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